# 人材育成の課題の1位は「指導する人材が不足している」｜教える人が少ない会社の進め方

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- カテゴリ: 人材育成
- 公開: 2026-11-12 / 更新: 2026-11-12
- 著者: Smart Booster 編集部（株式会社Smart Booster）
- 発行: 株式会社Smart Booster

> 人材育成に問題がある事業所は80.1％で、問題の1位は「指導する人材が不足している」59.5％、2位は「人材を育成しても辞めてしまう」51.6％です（厚生労働省「令和7年度 能力開発基本調査」）。教える人が少ない会社では、教える中身を先に言葉と動画にし、先輩の時間を確認と手伝いに使うと、育成を続けやすくなります。この記事では、教える人が少ない会社が育成を続けるための4つの進め方を、Smart Booster 編集部がまとめています。

## 人材育成に問題がある事業所は80.1％

厚生労働省の「令和7年度 能力開発基本調査」（2026年7月31日公表）では、人材育成に関して何らかの問題があると答えた事業所が80.1％でした。前の回より0.2ポイント上がっています。

問題の内容（複数回答）で多かったのは、次の3つです。

| 順位 | 問題の内容 | 割合 |
|---|---|---|
| 1 | 指導する人材が不足している | 59.5％ |
| 2 | 人材を育成しても辞めてしまう | 51.6％ |
| 3 | 人材育成を行う時間がない | 45.5％ |

教える人が足りない、時間がない、育てても辞めてしまう。3つは別々の問題に見えますが、互いに結び付いています。

## 教える人が足りないと、何が起きるか

日本商工会議所と東京商工会議所が2026年9月に公表した調査では、人手が不足していると答えた企業が60.0％ありました。そのうち48.2％が、事業の運営に支障が出るほど深刻だと答えています。

人手が足りない会社では、仕事を知っている人ほど自分の仕事で手いっぱいです。新しく入った人に付きっきりで教える時間は取れません。すると、次のようなことが起きやすくなります。

- 教わる中身が、たまたま近くにいた先輩によって変わる
- 新しく入った人が、聞きたいことを聞けずに待つ時間が長くなる
- 何ができれば一人前なのかが分からないまま、日が過ぎる

その結果、育つ前に辞めてしまい、また採用と育成に追われます。2位の「人材を育成しても辞めてしまう」は、1位と3位の結果として起きている面があります。

## 教える人が少ない会社の進め方

教える人を急に増やすことはできません。そこで、教える人の時間の使い方を変えます。

### 1. 教える中身を、先に言葉と動画にする

先輩が毎回口で説明していることを、章に分けてハンドブックにします。見せて説明したほうが早い所は、短い研修動画にします。中身は、社長と先輩へのヒアリングから起こせます。新しく入った人は、先輩の手が空くのを待たずに学べます。

### 2. 理解できたかを、確認テストで確かめる

章ごとに短い確認テストを置くと、どこでつまずいたかが分かります。先輩は、つまずいた所だけを手伝えば済みます。

### 3. 身に付けることと、確認の方法を決める

「電話でアポイントを取れる」「見積書を作って説明できる」のように、役割ごとに身に付けることを言葉にします。あわせて、身に付いた状態と、誰がどう確かめるかを決めます。教わる側は目指す所が分かり、教える側は同じ基準で見られます。

### 4. 週に1回、振り返りを読む

本人が週の振り返りを書き、上司が読んでひと言を返します。毎日見られなくても、週に1回は一人ひとりの様子を確認できます。

## まとめ

教える人が足りない会社で大切なのは、教える時間を増やすことより、教える中身を会社の中に残すことです。中身が残れば、教える人が替わっても、同じことを全員に伝えられます。

Smart Boosterでは、ヒアリングから[ハンドブックと研修動画](/service/handbook)を作り、[スキルの定義と評価](/service/skill)とあわせて1つのアプリで使えるようにしています。規模別の離職率は「[新卒の3年以内の離職率は、事業所が小さいほど高い](/column/new-graduate-turnover-by-company-size)」で、評価の基準の作り方は「[評価の基準がない会社が、最初に決めること](/column/first-steps-to-evaluation-criteria)」で取り上げています。

## 出典

- [令和7年度「能力開発基本調査」の結果を公表します](https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/newpage_00233.html)（厚生労働省・2026年7月31日）
- [多様な人材の活躍等に関する調査](https://www.jcci.or.jp/news/research/2026/0915140001.html)（日本商工会議所・東京商工会議所・2026年9月15日）